〔特集〕甦る建設株 東京五輪 再開発とインフラ更新早める効果 鉄道・駅、道路、海洋土木に波及=編集部
エコノミスト 第92巻 第42号 通巻4364号 2014.10.7
掲載誌 | エコノミスト 第92巻 第42号 通巻4364号(2014.10.7) |
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ページ数 | 2ページ (全1502字) |
形式 | PDFファイル形式 (831kb) |
雑誌掲載位置 | 31〜32頁目 |
2020年の東京五輪開幕まで6年を切った。費用肥大化の懸念はあるが、五輪に向けて競技会場の新設や既存設備の改修、さらには道路、鉄道などの整備計画が熱を帯びている。 各計画には大林組、大成建設、鹿島、清水建設の大手ゼネコン4社がかかわるとみられる。首都圏のウエートが高い大成や鹿島が注目されているようだ。 なかでも開発に拍車がかかるとみられるのが東京湾に面した臨海部。新たに建設される競技場は江東区の…
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