ＴＡＲＧＥＴ２０２０　シンポジウム報告〜実測して分かった　設備容量の削減余地
日経アーキテクチュア　第1023号　2014.5.10

建築エネルギー過大な設計をやめてコストダウン三井不動産は、管理・運営しているオフィスビルについて独自の環境性能評価を実施し、実測値に基づいて設備容量を適正化。新築ビルでは設備容量を２０〜４０％削減し、初期投資と運営コストを抑制している。（本誌）　三井不動産グループが首都圏と国内の主要都市で管理・運営しているビルは、約３００棟に上る。これらのビルの運用データに基づき、環境性能のチェックなどに取り組ん…