Feature 運用改善編 “見える化”の徹底で削減は進む〜【達人に学ぶ省エネ対策/オフィス編(1)】 責任者を決め着実に情報共有
日経エコロジー 第146号 2011.8.1
掲載誌 | 日経エコロジー 第146号(2011.8.1) |
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ページ数 | 1ページ (全1277字) |
形式 | PDFファイル形式 (212kb) |
雑誌掲載位置 | 40ページ目 |
甘利 健 山武 ビルシステムカンパニー マーケティング本部 環境マーケティング部 部長夏季の用途別消費エネルギーの半分は空調・熱源であり、この部分が電力抑制の鍵になる。最初に必要なのは責任者・部署を決めることで、テナントビルの場合は情報共有が欠かせない。 「需要抑制効果の大きな施策は、設備の改修や機器の導入になる。しかし、準備期間や投資コストを考えると、現実的な対策ではない。オフィスビルに絞った対…
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