特集１　今こそ省エネ〜会計手法や社内排出権取引を駆使　新たな視点が起爆剤に
日経エコロジー　第50号　2003.8.1

この記事の情報
掲載誌	日経エコロジー　第50号（2003.8.1）
ページ数	2ページ　（全2549字）
形式	PDFファイル形式　（44kb）
雑誌掲載位置	34〜35ページ目

キヤノンと日本ペイントは、新会計手法の活用で省エネの活性化を目指す。コニカは、社内排出権取引を利用して全社参加型の省エネを推進している。省エネの取り組みを活性化させる新しい手法の導入が始まっている。　「マテリアルフローコスト会計」などの新しい手法を取り入れて、省エネ投資を効率的にしようとする動きが先進企業で始まっている。　マテリアルフローコスト会計とは、工程ごとに、投入した材料やエネルギーの流れを…