数字で見る現場〜時短制度だけでは効果は不十分　意識改革を進め競争力向上へ
日経ものづくり　第761号　2018.2.1

この記事の情報
掲載誌	日経ものづくり　第761号（2018.2.1）
ページ数	4ページ　（全1551字）
形式	PDFファイル形式　（766kb）
雑誌掲載位置	62〜65ページ目

「技術者の働き方改革」について調査した。現状の取り組みは残業の禁止や休暇取得の奨励といった勤務時間の短縮につながるものが多い。結果、期待する効果も自由な時間が増える程度にとどまっている。生産性やイノベーション創出といった企業の競争力向上に結びつけるためには、時短だけでなく業務プロセスの革新や技術者の意識改革などまで踏み込む必要がありそうだ。（中山　力）１「技術者の働き方改革」は必要だと思うか研究開…