特集２ 省エネノウハウで受注幅拡大〜省エネノウハウで受注の幅拡大
日経ホームビルダー 第261号 2021.3.1
| 掲載誌 | 日経ホームビルダー 第261号（2021.3.1） |
|---|---|
| ページ数 | 1ページ （全355字） |
| 形式 | PDFファイル形式 （1913kb） |
| 雑誌掲載位置 | 49ページ目 |
改正建築物省エネ法に基づく「説明義務制度」が２０２１年４月にスタートする。こうした動向を背景に、省エネ建築への社会的ニーズは一層の高まりを期待できる。地域の中小工務店や設計事務所が、高断熱・高気密性能の木造戸建て住宅だけでなく、さらに踏み出して「省エネノウハウ」を受注拡大に生かす動きも、既に活発だ。戸建て住宅以外に仕事の幅を着実に広げている３者の事例を紹介する。（小原 隆＝日経ＢＰ総合研究所 上席…
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